• 応募された場合：「研究助成金応募」
• 採択された場合：「研究助成金採択」

1. 氏名
2. 所属
3. 職名・役職
4. E-mailアドレス、内線電話番号
5. 助成団体名および助成金の名称
6. 申請日あるいは採択日
7. 申請額あるいは採択額

※教職員が個人的に受け入れた助成金であっても、その助成金が当該教職員の本学における職務上の教育研究に対するものであるときは、本学に寄付のうえ、本学の会計規則に基づき経理しなければなりません。（本学への寄付の義務）

公益財団法人NEC C&C財団
国際会議論文発表者助成（2023年度前期）

1） 国内の大学大学院、またはこれに準ずる教育機関の研究科（大学院相当）に在籍し、C&C技術分野の研究に携わっている４０歳以下（国際会議で
　　発表時）の学生であって、学生が所属する研究科の指導教員から推薦を受けた者。国際会議参加時に大学院の学生であれば大学の学生での応募は
　　可。
2）海外で開催される査読付きの国際会議での論文採択が原則として確定していること。採否が未確定の段階でも応募できます。
3）発表論文の筆頭著者で、かつ発表者であること。
4）参加する国際会議は、学会等の学術団体が主催、協賛、後援する会議であること。
5） 経済的必要性が高いこと。

20名程度

各自申請

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公益財団法人国際文化交流事業財団
令和5年度人物交流派遣・招へい事業

【派遣】学術、文化（文学、芸術、言語等）又は教育に関する活動に携わっている日本国籍（現に国内で活動している者）の学者、研究者、教育者又は芸術家等が、海外に渡航して行う活動を助成。
【招へい】学術、文化（文学、芸術、言語等）又は教育に関する活動に携わっている外国の学者、研究者、教育者又は芸術家等に、日本国内で活動してもらうための招へいを助成。

【派遣】学術、文化（文学、芸術、言語等）又は教育に関する活動に携わっている日本国籍（現に国内で活動している者）の学者、研究者、教育者又は芸術家等（大学院生等学生は含まない。）
【招へい】学術、文化（文学、芸術、言語等）又は教育に関する活動に携わっている外国の学者、研究者、教育者又は芸術家等（大学院生等学生は含まない。）

合わせて10名程度  

各自申請

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公益財団法人牧誠財団
2022年度第三次募集　国際研究交流助成

管理会計学の研究を促進するための次に該当する国際研究交流。
（ｱ）大学院生学会派遣：海外で開催される学会への大学院博士前期課程及び博士後期課程に在学する大学院生の派遣 。 最大 年 4 回募集
（ｲ）学会報告派遣：海外で開催される学会またはワークショップ等（博士後期課程院生・若手研究者用のものを含む）へ の 派遣。 最大 年 4 回募集）
（ｳ）短期派遣：海外における大学等の研究機関への 派遣 。
（ｴ）中期派遣：海外における大学等の研究機関への 派遣。
（ｵ）招へい：海外の研究機関に所属する優れた研究者の国内への招へい。

※大学院生学会派遣、学会報告派遣、招へいについては、リモート実施するものを含む

次に該当し20223年3月15 日～12月末日の間に出発又は招へいを予定している者。
（ｱ）日本の大学・研究機関に所属する研究者及び大学院生 。ただし大学院生は招へいには応募できません。
（ｲ）国際研究交流を行うのに充分な語学力を有する者。
（ｳ）上記（ｱ) の場合は日本の大学院に在学中の大学院生に限る 。
（ｴ）上記（ｲ）の場合は海外の学会等において研究発表を自ら行う者。

（ｱ）大学院生学会派遣（1週間以内）：5件程度
（ｲ）学会報告派遣（1週間以内）：4件程度
（ｳ）短期派遣（3カ月以内）：若干名
（ｴ）中期派遣（4カ月～24カ月）：若干名
（ｵ）招へい：若干名

各自申請

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公益財団法人渡邉財団
渡邉利三国際奨学金

40歳以下の大学院生、研究者、教員等で、留学開始期月が2023年4月～2024年3月の方

10名程度

各自申請

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※HPは現在第3回のみ表示。第4回に更新予定。

公益財団法人 電気通信普及財団
国際会議事業

情報通信の普及、振興発展に資するため、情報通信に関する研究（人文・社会科学分野及び技術分野）を行う研究者が、海外で開催される国際会議などで研究発表を行うための渡航費用の一部を援助する。なお、当面の間、新型コロナ感染拡大予防のため、オンライン開催される国際会議で研究発表を行うための参加費も援助する。

日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）に在学する方。40歳以下（申込年度の4月1日時点）で、所属する機関の長の推薦を受けた方。なお大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外。

50件程度

令和4年8月1日（令和4年9月1日～令和5年2月28日開催分）
令和4年10月1日（令和4年11月1日～令和5年4月30日開催分）
令和4年12月1日（令和5年1月1日～令和5年6月30日開催分）
令和5年2月1日（令和5年3月1日～令和5年8月31日開催分）

各自申請 

公益財団法人 東電記念財団
2022年度 国際技術交流助援助（海外渡航・滞在）

広く将来の電気・エネルギー分野の発展に資する技術の向上を目的とした調査・研究、成果発表、共同研究などのための海外渡航・滞在

・国内の大学、または、同等の研究機関に所属する若手研究者
・学生の場合は、応募及び受給双方の時点で国内の大学院学生であること（学部生不可）
・2023年4月1日時点40歳未満であること

渡航費・宿泊費・会議登録費の一部（オンライン開催の場合は会議登録費のみ）
北南米欧州20万円、オセアニア15万円、ハワイ・アジア圏10万円を基準に財団が決定
※新型コロナウィルス感染拡大により、開催方法確定実施後の贈呈となります。

各期10件程度

【上期】2022年5月31日（火）　24:00　（実施時期：2022年8月～2023年4月）
【下期】2023年1月31日（火）　24:00　（実施時期：2023年4月～2023年10月）

各自申請