• 応募された場合：「研究助成金応募」
• 採択された場合：「研究助成金採択」

1. 氏名
2. 所属
3. 職名・役職
4. E-mailアドレス、内線電話番号
5. 助成団体名および助成金の名称
6. 申請日あるいは採択日
7. 申請額あるいは採択額

※教職員が個人的に受け入れた助成金であっても、その助成金が当該教職員の本学における職務上の教育研究に対するものであるときは、本学に寄付のうえ、本学の会計規則に基づき経理しなければなりません。（本学への寄付の義務）

公益財団法人 第一三共生命科学研究振興財団
2023年度　海外留学奨学研究助成

１件あたり1,100万円（年額550万円を2年間）

学内締切：令和4年7月8日（金）

■津島地区（薬学系除く）
期日までに申請書類一式を国際部国際企画課までお送りください。
推薦件数の制限があるため、応募者多数の場合は学内選考を行います。なお、財団の指定する推薦者による推薦書の研究科長公印は選考後に押印予定のため、押印は不要です。
※医歯薬学総合研究科の先生方は、詳細を以下よりご確認ください。
【鹿田地区受付分】研究助成金等の公募一覧（民間団体等）

公益財団法人 安田記念医学財団
2022年度　海外研究助成

各150万円（研究費及び旅費、滞在費に相当するもの。）

令和4年6月9日（木）

■津島地区（薬学系除く）
期日までに申請書類一式を国際部国際企画課までお送りください。
推薦件数の制限があるため、応募者多数の場合は学内選考を行います。なお、財団の指定する推薦者による推薦書の研究科長公印は選考後に押印予定のため、押印は不要です。
※医歯薬学総合研究科の先生方は、詳細を以下よりご確認ください。
【鹿田地区受付分】研究助成金等の公募一覧（民間団体等）

公益信託　五峯ライフサイエンス国際基金
2023年度　海外交流助成

大学等でライフサイエンスの研究に従事する研究者（学部は問いません）に対し、外国人研究者を招へいし共同研究等を行うために必要な費用を助成。今回の応募対象は令和5年度中（令和5年4月～令和6年3月）に実施または開始される招へい計画とします。招へい内容が学会参加を主な目的とするもの、あるいは、令和4年度受給者は原則として助成対象外とします。

【短期招聘】基準額：100万円
【長期招聘】基準額：285万円
詳細は募集要項をご確認ください

–

令和4年9月9日（必着） 

各自申請

募集要項.pdf へのリンク
交付申請書.pdf へのリンク
使用計画書.pdf へのリンク
書類作成時の留意事項.pdf へのリンク

公益財団法人 金型技術振興財団
2022年度　海外交流助成

【国際会議等への参加】総額60万円　
【国際会議開催】総額40万円
※助成対象期間：令和4年4月1日～令和5年5月31日（左記期間に開催される国際会議など）

【国際会議等への参加】2件～3件程度
【国際会議開催】1件～2件程度

【前期】令和4年4月1日～令和4年7月29日 ※1）　必着
【後期】令和4年9月1日～令和4年12月20日 ※1）　必着
※1） 応募は、助成対象期間内における終了済みの国際会議等も申請できます

各自申請

公益財団法人 中国電力技術研究財団
2022年度 国際交流活動

・主として中国地域※1の若手研究者（大学、短期大学、高等専門学校、大学附置研究所、大学共同利用機関、公的研究機関等の研究者）
・申し込み時に、大学院博士後期課程に在籍する研究者を含む。
・機関の長（大学の場合、学部長等）の推薦が必要。
※1　「主として中国地域」とは、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県ならびに兵庫県の一部、香川県の一部、愛媛県の一部。

8～30万円／件
(地域別上限額：大韓民国・台湾・中国8万円、北米15万円、ヨーロッパ・オーストラリア20万円、南米30万円　等)

国際会議等開催助成及び研究発表会等開催助成を含め15件程度

【第1回】2022年4月20日～2022年6月10日（当日消印有効） （対象時期:2022年8月1日～2023年7月31日）
【第2回】2022年10月1日～2022年12月20日（当日消印有効）（対象時期：2023年4月1日～2024年3月31日）

各自申請

公益財団法人 内藤記念科学振興財団
第39回（2022年度）内藤記念海外研究留学助成金
第54回（2022年度）内藤記念海外学者招聘助成金

【海外研究留学助成金】
　我が国の自然科学の将来を担う国際的視野に富む研究者を育成することを目的とし、人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究を行うため
　に、若手研究者が海外の大学等研究機関に長期間留学する際の渡航費、留学に伴う経費ならびに研究費を補助するもの。
【海外学者招聘助成金】
　人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究を行う外国の研究者を海外から招聘する際の費用を補助するもの。

【海外研究留学助成金】
　1） 博士号を持つか、出発日までに取得見込みの研究者で、日本の研究機関に所属する者。
　（出発日までに博士号取得見込みの大学院生は対象とする）。
　2） 学生として海外の大学・大学院への留学は対象外とする。
　3） 申請締切日時点で、博士号を取得して8年未満であり、かつ1982年4月1日以降に出生の者。
　4） 留学先研究機関の責任者または受入研究室の責任者の承諾を得ている者。
　　　受入先承諾書（レターヘッド付き書面にて受入先責任者サインがあるもの）をPDF化し、申請Webサイトにアップロードすること。
　5） 2023年4月1日～2024年3月31日の間に日本国内より出発し、1年以上留学する者。
　　　留学先から一時帰国し、再度上記の期間に出発する者は対象にならない。
　6） 営利団体や企業の研究機関に所属している研究者、営利目的の民間研究所等への留学は対象外とする。
　7） 留学に際し、他機関から総額200万円以上の留学助成金あるいはフェローシップを受領する者は重複して受領することはできない。但し留学受
　　　入先にて支給を受ける給与、奨学金や、研究費は重複の対象に含まない。
　8）以下の助成金に申請中もしくは助成期間中の場合、本助成金を申請することはできない：内藤記念科学奨励金・研究助成、内藤記念科学奨励金・
　　　若手ステップアップ研究助成、内藤記念女性研究者研究助成金、内藤記念次世代育成支援研究助成金、内藤記念海外研究留学助成金。
【海外学者招聘助成金】
　1）人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に独創的・先駆的に取り組み、国際的に高い評価を得ている外国の研究者を学術集会(日本国
　　　内で開催される定例的総会や年会)に招聘する際の当該学術集会組織委員長であること。ただし、当財団の理事・監事・評議員・選考委員は申請
　　　できない。
　2）同一年度の同一学術集会に招聘する場合の申請は1件とする。
　3）招聘時期が下記の期間内であること。
　　　[申請区分（前期）]：2023年1月1日～2023年6月30日
　　　[申請区分（後期）]：2023年7月1日～2023年12月31日
　4）当財団の選考委員と同一の教室（講座）に所属する者は申請することができない。

【海外研究留学助成金】1件700万円
【海外学者招聘助成金】1）申請対象の学者が来日する場合
　　　　　　　　　　　　　中東・アフリカ：80万円、米国・カナダ（西海岸除く）・ヨーロッパ・南米：60万円、米国・カナダ西海岸・
　　　　　　　　　　　　　オーストラリア・ニュージーランド：50万円、東南アジア・インド：30万円、中国・台湾・韓国：20万円
　　　　　　　　　　　2）申請対象の学者をオンラインや映像により招聘する場合、申請対象の学者に関わる費用の実費として上限20万円
　　　　　　　　　　　　※招聘方法が1）2）から変更になった場合は、招聘学者の所属先エリアに関わらず、助成額を上限20万円とする。
　　　　　　　　　　　　　以下の場合は速やかに助成金の残金を財団へ返還すること。
　　　　　　　　　　　　　招聘方法が1）から2）へ変更になった場合、2）で上限20万円に満たない場合　　　　　　　　

【海外研究留学助成金】5件以上
【海外学者招聘助成金】前期・後期各10件以内（年間予算内）

【海外研究留学助成金】学内締切：2020年9月6日（火）
【海外学者招聘助成金】学内締切：[前期]2022年5月17日（火）、[後期]2022年9月6日（火）

※医学系・歯学系・薬学系の先生は鹿田地区HPを確認のうえ，鹿田の病院研究推進課へ期日迄に提出してください。
　・【内藤記念海外研究留学助成金】8/30
　・【内藤記念海外学者招聘助成金】（前期）5/10（後期）8/30

国際部国際企画課へ申請書類一式を提出
　※財団ホームページにてマイページ登録後、申請書類を作成し、左記学内提出期限までに提出。この時点で財団への申請書類のデータ送信は行わないこと。
　※推薦件数に制限があるため、応募者多数の場合は、学内選考を行います。

公益財団法人 立石科学技術振興財団
2022年度後期 国際交流助成

エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動を行なう研究者の海外派遣、特に国際会議での論文発表および短期在外研究のための海外派遣に対し、応募者本人に助成

(1)日本国に居住する40歳以下（申請時の満年齢）の研究者とし、国籍・所属機関を問いません。
　  研究者とは、助成期間に研究機関に所属し研究に従事する者、もしくは博士後期課程（または相当）に在学する者。
(2)短期在外研究では(1)に加えて、5年以上日本国内に居住する研究者であること。
(3)同一または重複内容で、既に他財団や公的機関からの助成や補助金を受けていないこと。または、受ける予定のないこと。

【国際会議発表】
　1件　40万円以下（国際会議参加のための費用を助成対象とします。）
【短期在外研究】
　1件　70万円以下（30日以上90日以下の滞在と渡航を助成対象とします。）

合計10件程度

募集期間　　：2022年4月1日～6月30日（承諾書郵送は最終日の消印有効）
助成対象期間：2022年10月1日～2023年3月31日（日本出発日）

各自申請

公益財団法人 東電記念財団
2022年度 国際技術交流助援助（海外渡航・滞在）

広く将来の電気・エネルギー分野の発展に資する技術の向上を目的とした調査・研究、成果発表、共同研究などのための海外渡航・滞在

・国内の大学、または、同等の研究機関に所属する若手研究者
・学生の場合は、応募及び受給双方の時点で国内の大学院学生であること（学部生不可）
・2023年4月1日時点40歳未満であること

渡航費・宿泊費・会議登録費の一部（オンライン開催の場合は会議登録費のみ）
北南米欧州20万円、オセアニア15万円、ハワイ・アジア圏10万円を基準に財団が決定
※新型コロナウィルス感染拡大により、開催方法確定実施後の贈呈となります。

各期10件程度

【上期】2022年5月31日（火）　24:00　（実施時期：2022年8月～2023年4月）
【下期】2023年1月31日（火）　24:00　（実施時期：2023年4月～2023年10月）

各自申請

公益財団法人 アステラス病態代謝研究会
2022年度 海外留学補助

日本の生命科学が人類の知の最前線で今後も活躍し続けられるよう、将来の日本の生命科学の発展を牽引できる人材を育成することを目的として、基礎的な研究能力を修得した日本人研究者が海外の研究機関に身を置き、加速化する生命科学の変化を体感しながら、世界トップレベルの研究者と切磋琢磨するための留学を支援します。現在までの業績だけではなく、留学先での研究を通してどのような研究者になることを目指しているのかが、選考の基準と考えています。研究テーマは、広義の生命科学関連領域（有機合成化学、天然物化学を含む）であれば特に制限はありません。
 女性研究者および創薬科学分野の研究者からの積極的なご応募を歓迎します。

1）これまで１回で1年間以上の海外留学の経験がない。
2）留学開始日から1年間に留学先日本の所属機関、ならびに日本国内で活動する助成機関（日本学術振興会を含む）から得られる収入の合計が1,000万円未満（以下、金額はすべて税引き前）である。（以下、外貨建ての収入の円貨への換算については、2022年1月の1か月間の為替レート（TTM）の平均値を用います。米ドル：1USD＝114.85円、ユーロ：1EUR＝130.02円、英ポンド：1GBP＝155.74円、豪ドル：1AUD＝82.46円、カナダドル：1CAD＝91.01円、スウェーデンクローナ：1SEK＝12.56円です。その他の通貨については、必要に応じて御問い合わせください。）
3）留学開始日から１年間を対象として、留学先及び日本の所属機関から得られる給与・手当、日本国内で活動する助成機関等（日本学術振興会を含む）からの、海外留学助成など、収入の総額が1,000万円を超えない範囲で補助致します。1,000万円を超える分については、本財団の海外留学補助金を減額いたします。
4）博士号取得済み、もしくは出国日までに博士号取得見込みの研究者。

推薦は不要です。また年齢制限はありません。
留学開始日が2022年4月1日以降であれば、申請時に既に留学している研究者も応募可能です。
１回で1年未満の短期留学経験は、応募資格には影響しません。

採択数：　11件

電子申請：2022年4月1日（金）9時 ～ 5月31日（火）16時（厳守）
※募集締め切り直前は申請が集中し、申請に時間がかかる恐れがあります。締め切り時間を過ぎますと、システム上、申請できなくなりますので、余裕をもってご申請ください。

各自申請

公益財団法人 武田科学振興財団
2023年度 外国人留学助成（Ⅱ）

医学・薬学などの医療分野。
日本の大学、研究所、病院などで研究または臨床研修する外国人留学研究者に助成金を支給する。

留学助成（Ⅰ）の7か国（台湾、タイ、フィリピン、韓国、中国、インドネシアおよびベトナム）以外の国からの医学系研究者を対象とする。
（医師資格（MD）を有するか、医学・薬学などの医療分野の 博士号（PhD）取得者であること。在日者または過去に合計１年以上の在日経験者、さらに大学院生は対象外。）
※日本学術振興会（JSPS）などの月額20万円を越える奨学金との併用はできない。
申請は外国人留学研究者の招聘を希望する日本人研究者からとする。申請者は被招聘者に関する所定の書類を本財団に提出する。

・滞在費：25万円／月。
（平均家賃5万円を超える場合は、最大5万円までの家賃補助）
・渡航費（往復国際航空券）。
・公共交通機関による国内移動費実費または領収書に基づく1万円以内のタクシー代（必要に応じて国内出迎えサービス）。
・助成期間中の海外旅行保険。
・研究・研修開始時経費補助（臨床研修登録費用など）：最大10万円までの実費。

【助成期間】
研究支援は6～24ヶ月、臨床研修支援は3～12ヶ月。

各自申請
※「外国人留学研究者を招聘するため、本助成を希望する日本の受入研究者は、「当財団へのお問合せ」を介してご一報下さい。申請方法をお伝えします。」とのこと。